このブログのタイトルに「変態」と書いているわりに、文章が全然変態じゃないと今更ながら思った。

ってことで、これからは変態に書いていきます。

株→金（ゴールド）現物→FXと移行しているが、もし次新たな資産運用するとしたら何をしよう。

先物取引？

FX以外の信用取引はやりたくない。

となったら、また株に復帰か。

株そのものは保有中のままだが、下がりに下がったせいで塩漬け中。

そろそろ反発しそうなしなさそうな。

もし買値まで戻ったら、また株の売買をちょくちょくやってみようかな。

その前に買値に戻ることがあるのだろうか。

＜ＦＸ取引＞金融庁、「レバレッジ」倍率規制に乗り出す

　金融庁は、外国為替証拠金取引（ＦＸ）について、少ない証拠金で高額の取引ができる「レバレッジ」の倍率規制に乗り出した。今月２９日まで一般から意見を募集し、今夏からの施行を目指す。投資家保護を目的とする規制強化だが、賛否が分かれ、保護対象になるはずの投資家から反対の声もあがっている。

　金融庁が規制に踏み切るのは、高いレバレッジ取引を提供する業者が増えているためだ。ＦＸ業者は約１２０社あり、半数以上が１００倍以上のレバレッジを提供。６００倍の取引を提供する会社もあるという。株の信用取引の証拠金倍率は約３倍、商品先物取引は１０～２０倍程度に規制されており、ＦＸ取引の倍率の高さが際立っている。

　このため、同庁は先月末、約１年間の猶予期間を経てＦＸ取引のレバレッジ上限を１年間は５０倍、２年目以降は２５倍とする規制案を公表した。１００万円の取引をする場合、取引に必要な証拠金は５０倍だとわずか２万円だが、２５倍だと４万円が必要。レバレッジ倍率が高いと、少額の投資で大きな取引が可能となる半面、予想と逆の相場展開になった場合、わずかな値動きでも証拠金を全額失う。さらに、追加証拠金が必要になるなど損失拡大のリスクも大きい。

　規制案に対し、日本弁護士連合会は、規制を支持する意見書を公表。「高レバレッジ取引は、賭博性が高い。公的な規制整備はやむを得ない」と提言した。一方、投資家の一部からは反対の声があがっている。多額の損失を被るリスクはなくなるが、少額の投資で多額の利益を得るチャンスもなくなるためだ。調査会社の矢野経済研究所が規制案の反応を調べたところ、「自己責任でいい。規制はおかしい」といった声が２０００件以上寄せられた。

　金融庁は、「わずかな値動きで証拠金が全額失われるような取引は異常。最低限の秩序が必要だ」（市場課）と話している。【井出晋平】

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090611-00000092-mai-bus_all


前々から噂されていた金融庁のレバレッジ規制。

本格的な動きになってきました。

25倍まで引き下げられたら、ほんとFXのうまみがなくなってしまいます。

「レバレッジ高い＝危険」と一般的に知れ渡っていると思いますが、実際レバレッジというか、何枚（何通貨）賭けるかが問題なような。

証拠金1万円でのレバレッジ100倍と証拠金100万円でのレバレッジ100倍では全然意味が違ってきます。

元々、証拠金1万円ならロスカットされても軽い損失で済みますが、100万円だと痛手です。

このレバレッジ規制が現実になると小額からの参加ができなくなってしまいます。

まあ中には、FXをやって大損している人がいるのも確かですし、ある程度は規制をやるのも納得なのですが、どのぐらいまで規制をするべきかってのが問題です。

5日のニューヨーク外国為替市場でドル円は98円90銭と、5月8日以来約1ヶ月ぶりの安値を付けました。

また、終値は98円60-70銭。

5月の米雇用統計で非農業部門の雇用者数の減少幅が予想を大きく下回ったことや米連邦準備理事会（ＦＲＢ）の金融引き締めが予想外に早まるとの見方が出て、ドル買いが大幅に進んだそうです。

結局、95円～100円の間をうろうろしている感じ。

どっちつかずですね。

それはそれで売買しやすいのですが、いつどっちに抜けるかってのが問題になってきます。

アメリカの景気が回復するのであれば、ドル買いが進むだろうし。

ただ、そう簡単に景気は回復するでしょうかね。

そこが何ともいえないんですよね。

私の今の取引手法は逆張りですから、強いトレンドにならなければ売買しやすいのですが。逆に、弱すぎるトレンドはやりにくい。

何とも先が読みづらい状況です。

ドル円９６円台。

ＧＭ破産申請で材料出尽くしでドル円上昇かな。

GMが破産法申請＝米製造業史上最大の倒産－「国有化」で再建へ

また、さっき相次いで発表されたISM製造業景況指数などの米経済指標が市場予想よりも良い結果になったこともドル円上昇の要因になっているかも。

景気底打ちか、それともＧＭ破産などの影響がこれからじわじわ出てくるのか。